良い税理士の探し方7選！これさえ覚えておけば失敗しない税理士を見極めるポイントを解説

そろそろ税理士を付けたいと考えていても、つてがないとどうやって探せば良いのか迷うものです。

会社の税務を任せる以上、信頼できる税理士に依頼したいと誰もが思いますよね。

本記事では、今まで税理士を付けたことがなくどうやって探せばよいのか迷っている方へ、失敗しない税理士の探し方を7個紹介します。

税理士は近所や知人からの紹介が必ずしも自分と合うとは限りません。

「これさえ覚えておけば失敗しない」税理士を見極めるポイントを解説していきます。

知り合いがいなくても見つかる税理士の探し方7選

知り合いがいない人でも税理士を見つける方法は、以下の7つです。

中でもおすすめなのは、自宅にいながらでも税理士を探せる紹介サービスです。

しかし、他の方法も知っておけば、自分の求める税理士が見つかりやすくなります。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

税理士紹介サービスなら誰でも条件に合った税理士を見つけられる

税理士紹介サービスなら、地域を問わず誰でも希望に合った税理士を見つけられます。

税理士紹介サービスとは、専任のコーディネーターが利用者の希望に沿った税理士を紹介したり、自分で条件を絞って税理士を探したりできるサービスです。

紹介サービスのメリットは、無料で何人も紹介してくれるので、比較検討がしやすい点です。

一方で紹介してくれるのはサービスに登録している税理士のみのため、より条件にマッチした人を探すなら規模が大きいサービスを選びましょう。

数ある紹介サービスの中でも、特におすすめは税理士ドットコムです。

税理士ドットコムには全国6,400名以上の税理士が登録しています。

運営歴17年、累計実績は28万件以上の老舗サービスで、完全無料で納得のいくまで何人でも税理士を紹介してくれます。

紹介までは1営業日とスピード感のある対応も特徴です。

税理士が見つからずに困っている人は、ぜひ下記より問い合わせましょう。

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インターネット検索で探す

「税理士　地域名」や「税理士　業種」などのキーワードで検索して探すのも有効です。

検索ワードを工夫すれば、条件に合った税理士のホームページを見つけやすくなります。

口コミサイトやGoogle Mapなどの口コミから、利用者の客観的な評価を知れるのもメリットです。

ただし注意点は、ホームページに書いてある内容がすべてであるとは限らない点です。

ホームページでは安さを強調しているものの、いざ契約するときには何個もオプション料金を追加される可能性も考えられます。

また検索をすると多くの税理士事務所がヒットするため、選択肢が多すぎて選べない人もいるでしょう。

加えてホームページだけでは人柄までは分からないため、実際に会って見極める必要もあります。

銀行や信用金庫から紹介してもらう

取引している銀行や信用金庫があるなら、担当者に税理士を紹介してもらう手もあります。

金融機関によっては、規模の大きい税理士事務所と連携を取っていることはよくあります。

金融機関とっては自行の看板を背負っているため、信用度の高い税理士を紹介してくれやすいのがメリットです。

さらに手っ取り早く税理士を見つけられるのもよい点です。

ただし金融機関と提携しているからといって、相性や品質が保証されるとは限りません。

中には利害関係から癒着のある税理士を紹介される可能性もあるため、最終的には自分の目で見て判断する必要があります。

加えて費用が高く設定されている傾向にあるので、他の税理士と比較検討するのがおすすめです。

税理士事務所主催のセミナーや異業種交流会で探す

税理士事務所によっては、節税や確定申告セミナーを行っている場合があります。

セミナーに参加すれば、税理士の話の分かりやすさや事務所の雰囲気を肌で確かめられるため、大きな判断材料になります。

相性がよいと判断したら、その場で契約も可能です。

しかし現地に行く手間と時間がかかるため、遠方の税理士事務所でこの方法は採りにくいのが難点です。

異業種交流会やゴルフコンペに参加している税理士と知り合いになる方法もあります。

カジュアルな場で会話ができるため、税理士本人の人となりがよく分かるのがメリットです。

ただし税理士が参加しているとは限らないため、足労をかけるだけになる可能性もある点に注意しましょう。

商工会議所の無料相談会で探す

商工会議所では、確定申告シーズンが近づくと無料の税務相談を実施しているケースがあります。

無料相談会では税理士が税務相談に乗ってくれます。

そこで気に入った税理士がいれば、紹介してもらうことも可能です。

税理士が見つかるだけでなく、税務相談までできるため、一石二鳥の方法です。

相談会は非会員でも参加できるので、まずは気軽に参加してみましょう。

商工会議所では、税務以外にも法律や社会保険、金融など様々な分野の相談会を実施しています。

税務以外の相談をしたい人にもおすすめです。

使っている会計ソフトと提携する税理士を探す

freeeやマネーフォワード、弥生会計などの会計ソフトには、提携している税理士が在籍しています。

認定税理士は提携先の会計ソフトの扱いに慣れており、自分が使っているソフトを使いこなすためのコツを教えてくれます。

さらに各社独自のランク制度や研修制度を設けており、ランクが高いほど税理士の能力も高いと期待できるでしょう。

それぞれ検索ページでは、地域や業種に絞って検索でき、自分に合った税理士も見つけやすくなっています。

使っている会計ソフトに認定税理士がいるなら、どのような税理士がいるか探してみましょう。

日本税理士会連合会で検索する

日本税理士会連合会のホームページでは、加盟している税理士を検索できます。

税理士は全員、地域の税理士会に加盟しなければならず、日本税理士会連合会は日本全国の税理士会を統括する組織です。

そのため情報の網羅性は最も高いです。

検索画面では名前や地域、業種などの条件を絞って検索できます。

各税理士の詳細情報では、研修の受講歴や懲戒処分の履歴などが確認可能です。

口コミだけでは分からない情報も得られるため、気になる税理士が本当に問題ないかをチェックするときにも役立ちます。

ただし検索ページの作りが一昔前の感が否めず、使いにくいと感じる人もいるでしょう。

検索結果では事務所の名称や所在地は分かりますが、料金やサービス内容までは掲載されていません。

そのため気になる税理士がいたら、再度インターネットでホームページを検索して情報収集をする必要があります。

税理士は近い方がいいとは限らない？紹介・近所の思わぬ落とし穴

「何かあったときのためにすぐ駆けつけられるよう、税理士は近所の方がいい」と聞いたことはありませんか。

確かに近所の税理士の方がすぐに会えるので便利ですが、近所だからといって自分と相性がよいとは限らない点に注意が必要です。

さらに近所にいても税理士本人は頻繁に外出しており、なかなか会えないケースもよくあります。

紹介の場合も同様で、紹介者にとっては相性がよくても自分との相性がよいとは限りません。

さらに紹介で契約すると、紹介者の面子がある手前、心理的に解約しづらい点にも注意が必要です。

税理士選びで重要なのは、自分が満足するサービスを受けられることです。

「近所だからよい」「紹介だからよい」と決めるのではなく、税理士の能力や相性を見て決めましょう。

税理士を探すうえで知っておくべきこと

税理士を探す上で、いくつか知っておくべき前提知識があります。

「税理士ならみんな同じ」ではありません。

税理士選びで失敗しないために、まずは以下の知識を押さえておきましょう。

税理士事務所には3つのタイプがある

税理士事務所は、サービスのタイプによって以下の3種類に分けられます。

低価格型は、サービス内容を絞ってリーズナブルな料金でサービスを提供している税理士事務所です。

具体的には、日々の税務相談と記帳代行、申告書類の作成など最低限必要とされる業務を提供しています。

事務所によっては、月額顧問料が1万円を切るケースもあります。

規模が小さい法人や個人事業主なら、税理士に依頼する業務が多くないため、最低限のサービスでリーズナブルな価格で依頼できる低価格型がおすすめです。

高付加価値型は、経営者の右腕として自社に踏み込んだサービスを提供するのが特徴です。

訪問回数も多く、潜在リスクの洗い出しから税務相談まで、お金に関する相談を一手に引き受けてくれます。

ただしその分顧問料が高い傾向にあるため、規模の大きい法人や節税対策によって費用をペイできる見込みのある人に向いています。

業種特化型は、相続専門やアフィリエイト・ECサイト専門など、特定の分野に強みを持つ税理士事務所です。

分野を絞ることできめ細かいサービスを提供できるのがメリットで、その業種ならではの慣習や税制優遇などに詳しいのが特徴です。

重点的に依頼したい業務が決まっているときや、ニッチな分野のビジネスをしている人は、その業種を得意としている税理士に頼めばメリットを最大限享受できます。

税理士によって得意とする分野が異なる

税理士はそれぞれ得意とする分野が異なるものです。

スタートアップ期の資金繰りや資金調達を得意とする人もいれば、成長フェーズでの資金繰りのサポートに強みを持つ人もいます。

料金や知名度だけで選ぶと、思ったようなサポートを受けられず、費用に見合ったサービスが受けられないと感じる原因になります。

税理士選びの原則は、自分と同じ業界や業種・ビジネス規模の顧客のサポートを得意とする人を選ぶことです。

「税理士はどこも同じ」と思わず、自分の求める条件に合った人を選びましょう。

税理士を選ぶ前に準備するべきこと

実際に税理士を探す前に、いくつか準備しておくべきことがあります。

税理士探しをする前には、以下の準備をしましょう。

それぞれ詳しく解説します。

税理士に求めるものを明確にする

まずは税理士に求めるものを明確にしましょう。

「よい税理士」に絶対的な基準はなく、自分の求めるサービスを満足に提供してくれる税理士がよい税理士です。

税理士に求めるものの具体例としては、以下が挙げられます。

税理士選びの軸が決まっていれば、多くの選択肢があっても目移りせずに候補を絞れます。

逆に求めることが曖昧のままでは、どの税理士事務所もよく見えたりイマイチに見えたりして、なかなか候補を絞れません。

税理士選びをスムーズに進めるために、まずは自分が求めるものをはっきりとさせましょう。

費用の相場を知る

税理士の費用相場は、年商によって分かれているのが通常です。

法人も個人事業主の場合も、月額の顧問料金は1～3万円が相場です。

確定申告や決算の申告業務は別料金となり、相場は月額顧問料のおよそ4～6倍。

スポットで確定申告のみを依頼するときは、5万円からが相場と思っておきましょう。

年商が1億円を超えるときや、記帳代行などの追加業務を依頼するときはさらに費用がかかる場合があります。

訪問の回数も料金に影響を与える要素です。

訪問の回数は少ないと年に1回、多いと毎月1回あり、回数が多いほど料金も高額になります。

相場を知っておけば、提示された料金が明らかに高すぎたり低すぎたりしないかが分かるため、慎重に検討できるようになります。

税理士を変更する場合は今の税理士への不満を明確にする

税理士の変更を考えているなら、今の税理士の不満をはっきりとさせましょう。

税理士を変更するのは、今の税理士では何らかの問題があり、それを解決するためです。

そのため解決したい問題を明確にしないと、税理士を変えても同じ問題が発生する可能性があります。

今の税理士への不満の裏返しが、新しい税理士に求める要件と言えます。

税理士側の落ち度ではなく、自社の都合による変更の場合もやることは同じです。

今の税理士では満たされないニーズが何かをはっきりさせるのが、税理士の変更を成功させるためのポイントです。

よい税理士を見極めるポイント

税理士を選ぶ軸が固まったら、実際に税理士を探してみましょう。

よい税理士を見極めるには、以下の項目に注目するのがポイントです。

それぞれ具体的にチェックすべきポイントを解説します。

料金体系をチェックする

まずは料金体系がどのようになっているか、発生する費用が明確になっているかをチェックしましょう。

料金体系をチェックするときに大切なのは、年間のトータルコストがいくらかであるかです。

月額顧問料が安くても、オプションや申告料が高額なために、年間コストで見ると高くつくケースがあります。

特に格安を強調する税理士の中には、顧問料を安く見せて他の部分で加算する手法を取る人もいます。

トータルコストを把握するには、以下のポイントをチェックしましょう。

中には記帳代行料を顧問料に含めている税理士もおり、顧問料だけでは料金を比較するのが難しいため、年間のコストで比較するのが重要です。

ホームページだけでなく、初回相談時にもトータルコストの見積もりを出してもらうのが確実です。

実際に会話をして相性をチェックする

可能であれば、税理士とは契約前に直接会って会話をしましょう。

メールや電話のやり取りだけでは人となりは分からず、本当に相性がよいか判断しにくいためです。

事務所に出向くもう一つのメリットは、事務所の雰囲気やスタッフの対応からも、よしあしを判断できる点です。

書類は整理整頓されているか、スタッフの教育が行き渡っているかからも、税理士の性格や仕事に対する姿勢が伺えます。

しかし最も重要なのは、自分の分からないことや困りごとをざっくばらんに話せると思えるかどうかです。

質問をしたときに分かりやすい言葉で的確に答えてくれるか、決めつけや早合点をせず傾聴してくれるかは、実際に会ってみないと分からない部分が多くあります。

税理士はこれからビジネスパートナーとなる存在のため、信頼できる人を選びましょう。

レスポンスや緊急時の対応が早いかをチェックする

レスポンスや緊急時の対応が早い税理士なら、安心して任せられます。

日々の会計業務の不明点を聞いたときや、急に税務調査の通知が入ったときに、素早く返信してくれたり、駆けつけてくれたりすると心強いです。

目安としては、通常の連絡なら24時間以内、調査が必要なときでも「○日までに連絡します」と一言入れてくれるかどうかがチェックポイントです。

レスポンスの速さを見極めるには、契約前のメールの返信速度が参考になります。

メールや電話だけでなく、LINEやチャットツールにも対応している税理士なら、早いレスポンスを期待できます。

契約後の連絡手段も聞いておきましょう。

提案を積極的にしてくれるかをチェックする

節税対策や資金繰りの潜在リスクなど、自社の発展のための提案を積極的に行ってくれるかもチェックしましょう。

税理士事務所の中には経営コンサルティング領域までカバーしているところもあり、一昔前の「聞かれたことだけに答える」にとどまらない税理士も増えています。

とはいえ税理士からの提案を求めるなら、自分の税理士との向き合い方も重要です。

自分から何も連絡をせず待ちの姿勢を取るだけでは、税理士も提案の必要性を感じなかったり、連絡しづらかったりする可能性があります。

そのため契約前の面談では、自社の目指している方向を伝え、税務面でどのようなリスクや対策が取れるかをアドバイスしてほしい旨を伝えましょう。

自分からも積極的に連絡を取り、税理士から情報を引き出す姿勢も重要です。

複数の税理士事務所を周る

税理士を探すときには、最低でも2、3社は周りましょう。

1社だけでは料金やサービス内容、人柄を比較できず、本当に自分に合った税理士か判断できないためです。

初回の相談に行ったところ、相性が合わないと思うことはよくあります。

複数社周ったあとに、最初に相談したところに決めたとしても、嫌な顔はされません。

いくつか事務所を訪れれば、大体の肌感はつかめるので、見極めもしやすくなります。

とはいえ何社も回るのは日程的にも体力的にも負担がかかるため、口コミやインターネットである程度候補を絞っておきましょう。

保険の勧誘をしてくる税理士には注意

税理士の中には、保険商品の勧誘をしてくる人も存在します。

自分が求めてもいないのに保険の勧誘をしてくる税理士は、契約しない方がよいでしょう。

求めていない保険の勧誘をしてくる税理士は、自分のためを思っているよりも手数料報酬が目当てで提案してきていると考えられます。

そのような税理士は顧客志向が低いため、サービスの質も期待しにくいです。

しかし保険の提案をする税理士が全員悪いとは限りません。

本当に自社のためを思って提案してくれているケースもあります。

見極めるときには、自社の資金繰りで無理のない範囲で提案しているか、費用対効果が高いかをチェックしましょう。

税理士から断られることも？利用者側の心構え

税理士にも依頼を断る権利があり、実際に断られるケースもあります。

税理士のキャパシティの問題で対応ができない場合もあるので、断られた原因が必ずしも自分にあるとは限りませんが、中には税理士が嫌がる顧客がいるのも事実です。

税理士に断られないために、利用者側がするべき心構えは、以下の通りです。

原則は最低限のマナーを守っていれば、税理士の都合以外の理由で断られることはありません。

税理士と円満な関係を築くためのポイントを解説します。

高圧的な言動は避ける

税理士やスタッフに高圧的な言動を取る人は、税理士に限らずどの業界でも嫌がられる顧客の特徴です。

横柄な態度を取る人とは長期的な関係を築くのは難しく、税理士側が疲弊してしまいます。

高圧的な態度を取る背景には、得てして「お金を払っているからこれぐらいしてもらって当然だ」という考えが背景にあるものと考えられます。

しかしビジネスは等価交換のため、そこに上下関係はありません。

加えて税理士の話を聞かず、我流を突き通す人も税理士側を困らせる人の特徴です。

相手にはリスペクトと感謝の気持ちを持って接するのが、税理士と良好な関係を築くコツです。

脱税志向が強いと思われる発言は避ける

何かと脱税をしたがる人も、税理士から敬遠されます。

税理士は節税対策はしてくれますが、脱税は行いません。

脱税は立派な犯罪であり、税理士が脱税と分かっていながら手助けすることも税理士法第36条で禁止されています。

脱税相談をした税理士は、2年以内の税理士業務の停止または税理士業務の禁止に罰せられます。

自分にそのようなリスクを冒させようとする人のサポートをしたいと思う税理士はいないでしょう。

誰しも無駄な税金を払いたくないと思うものですが、税金を払わないと会社が大きくならないのもまた事実です。

「納税を最小限にとどめる」という考え方を持てば、税理士と一緒に効果的な節税対策ができるはずです。

時間や期限は守る

税理士から依頼された書類や資料を期限通りに提出しない人や、連絡が取りにくい人も税理士から断られやすいです。

確定申告シーズンは税理士の繁忙期であり、税理士は自社以外にも多くの会社の申告業務を担当しています。

申告期限が間近に迫ってから書類を提出すると、税理士は急いで処理しなけれならず、大きな負担がかかります。

税理士への返信が遅い人も要注意です。

特に決算時期の税理士からの連絡は、決算や節税対策に関する内容もあるため重要です。

申告期限は一般的な取引の納期とは異なり、過ぎるとペナルティが発生します。

書類の提出や連絡が遅いと、顧客にペナルティが課されないよう、税理士が深夜まで作業をするケースもあります。

そのような負担をかける顧客と長期的な関係を築きにくいのは、想像に難くないでしょう。

「あとはなんとかしてくれるだろう」と思わず、税理士にとって仕事がやりやすいよう配慮をするのも重要です。

短期間に何度も税理士を変えない

短期間に何度も税理士を変えている人も、敬遠される傾向にあります。

中には相性の不一致や税理士の過失など、やむを得ず変更したケースもあるでしょう。

しかし何度も変更をしていると、客観的には顧客側に問題があると思われます。

税理士とは長きにわたって付き合うのが前提です。

長いと20年や30年に及ぶこともあります。

何度も税理士を変更している人は、自分の選び方や税理士に対する向き合い方が悪い可能性があります。

これまでの付き合い方を振り返り、選び方や自分の姿勢で改善できるところがないか考えてみましょう。

様々な手段を使い、自分にぴったりの税理士を見つけよう

知り合いにつてがなくても、税理士を探す方法は多くあります。

近所や紹介の税理士もよいですが、自分と相性が合うかは必ずチェックしましょう。

自分に合った税理士を見つけたい人には、税理士ドットコムがおすすめです。

全国6,400名以上の税理士が登録しており、専任のコーディネーターが納得いくまで何人でも無料で紹介します。

地域や業種から自分で検索もできるので、まずはどのような税理士がいるか探してみましょう。

＼自分に合った税理士を見つけたいなら／