エンディングノートの書き方は？おすすめの書き方や注意点も紹介

近年は、自身の最期を迎える様々な準備「終活」をするために、エンディングノートを活用する人が増えてきました。

エンディングノートは、葬儀に対する自分の希望や、友人の連絡先など自由に記録できるため、遺族にとっては重要なノート。

ただし、遺産や相続に関する遺言書と違って、法的な効力があるわけではありません。

エンディングノートは自由に書ける反面、何を記録したらいいのかわからない人も多くいます。

この記事では、エンディングノートのメリットから書くべき項目、注意点までわかりやすく紹介します。

エンディングノートとは？家族に残せる自分の想い

エンディングノートとは、もしものときに備え、自分の希望や伝えたいことを家族に書き留めておくノートです。

自分の交友関係、葬儀や相続等に関する希望を、1冊にまとめた備忘録となっています。

家族への想いや感謝だけでなく、自分が歩んできた人生を家族に残せるのがエンディングノートの醍醐味。

人生の最後をどう迎えたいかや、死後にやっておいてほしい内容など、「終活」のツールとして手軽に作成できるメリットがあります。

自分が必要だと思うものを1冊にまとめておけば、残された家族にとっては宝物になる場合も。

エンディングノートは、生きているうちに作成しておきたい自分の記録ノートです。

エンディングノートを書く5つのメリットを紹介

エンディングノートは、遺言書と違って自由に自分の意図や希望を書き記せます。

ここでは、エンディングノートの具体的なメリットを紹介します。

上記のように、エンディングノートは、自分にとっても家族にとってもメリットが大きい終活ツールです。

エンディングノートの書き方は？7つの記載事項を詳しく解説

エンディングノートには法的な効力がないため、必須事項があるわけではありません。

しかし、自分が死去した後は、死後の要望や手続きなど残された家族の助けになる場合がほとんどです。

ここでは、エンディングノートに書いておきたい項目を、7つに分けて紹介します。

1.【自分の基本情報について】家族が改めて知るきっかけに

自分の死後は、家族が市役所や保険会社などで、たくさんの手続きをしなければなりません。

「どこの生命保険に加入しているのかわからない…」とならないためにも、自分にまつわる基本情報は必ず記しておきましょう。

また、葬儀の場では、故人の趣味や過去について聞かれるケースも。

残された家族が「故人について何もわからない」といった事態にならないよう、好きなものや趣味、自分の歴史なども記載しておきましょう。

2.【身の回りの情報】スマホやパソコン等で管理しているデジタル遺産

近年は、スマートフォンのロック機能が充実しています。

SNSで友人に連絡をしたくても、ロックがかかっていたら解除しないといけません。

火葬後の顔認証や指紋認証は不可能なため、事前にロック解除の番号を残しておく必要があります。

SNSに関しては、IDやパスワードがわからないとアカウントの削除ができない場合も。

デジタル情報は、削除しない限り永遠に残ってしまいます。面倒な作業ですが、まとめて記載しておくと便利です。

3.【資産・財産について】預貯金や株、投資信託まで忘れずに

預貯金や証券口座は、金融機関名や口座番号を書いておきましょう。

骨董品や宝飾品があれば、一緒に書いておくと便利です。

資産や財産に関しては、相続された人が相続税を払うケースも。

良かれと思って家族にまるっと相続した結果、家族は莫大な相続税で悩んでしまう場合もあります。

相続税の課税対象にあたるものは、税金の専門家である税理士に相談し、家族が税金で悩まない方向に調整したいところ。

4.【親しい友人・知人の連絡先】家族が簡単に連絡がとれるように

親しくしていた友人やお世話になった人には、感謝の気持ちを残すためにメッセージを書いておくのも手段のひとつ。

家族がスムーズに訃報の知らせができるよう、連絡先を一覧にしておくと便利です。

親しくしていた知人がどんな顔なのか家族がわかるよう、写真も一緒に添えておくといいでしょう

5.【医療・介護について】自宅介護か施設介護か？最期はどこで過ごしたい？

死因にかかわる持病やアレルギーは、事前に書いておきましょう。

また、突然意識がなくなってしまった場合の延命措置に関して、最期を病院で過ごすのか、自宅で過ごすのかも自分の希望を記しておけます。

将来介護が必要になってしまった場合、施設へ行きたいのか自宅で介護をうけたいのかも書いておくと便利です。

家族に介護をお願いする場合は、家族のライフスタイルが急激にかわってしまうので、あらかじめ相談しておくのがベストです。

6.【葬儀・お墓について】納骨場所は？

葬儀に関しては、宗教や規模によって準備すべき行動が変わってきます。

希望の葬儀があれば、事前に書いておくと、遺された家族が困りません。

また、お墓がすでにととのっている場合は、場所の記載も忘れずに書いておきましょう。

7.【遺言書の保管について】遺言書はあるの？ないの？

遺言書がない場合は問題ないですが、遺言書を作成した場合は保管場所の記載が必要です。

一般的な遺言書には、「自筆証書遺言」「公正証書遺言」「秘密証書遺言」があり、公正証書遺言以外は自分で保管しないといけません。

家族に遺言書を見つけてもらうためにも、遺言書の保管場所は必ず書いておきましょう。

30代のエンディングノートには何を書く？書き方を紹介

30代でエンディングノートを書く人は、まだまだ少ない印象です。

もし、自分が予期せぬ病気や事故でこの世を去ってしまった場合、遺された家族にとっての精神的ダメージは計り知れません。30代であれば、小さな子どもがいる人も多いでしょう。

ここでは、30代で書いておきたいエンディングノートの主な項目を紹介します。

40代のエンディングノートの書き方は？大黒柱が死去したらどうする？

40代になると、体力の低下を感じはじめたり、両親の健康状態も気になったり…。

「自分が一番頑張らないと！」と意気込む世代なので、エンディングノートまで頭に回らない人も多いです。

そうは言っても、突然の死は予測不可能。遺された家族のためにも、40代で書いておきたい内容を紹介します。

進学を控えた子どもがいる家庭では、一家の大黒柱が死去してしまった場合、進学できない可能性も出てきます。

子供が不安にならないよう、将来のことや学資保険の有無、預貯金についてもきちんと書いておきましょう。

50代のエンディングノートには将来を見据えた書き方を

50代になると、自分の「終活」だけでなく、親の「終活」についても一緒に考える時期。

親が元気なうちに、お互いの将来や老後の希望を話し合っておきましょう。

50代になると、具体的に死期について考える機会が多くなり、エンディングノートが身近に感じてきます。

万が一50代で死去してしまった場合、遺された両親や家族にとってはエンディングノートが生きる活力になるときも。

エンディングノートを書くときの注意点は？保管場所はどうする？

エンディングノートは、気軽に書けて自由な形式で保管できる反面、個人情報がかかれているので厳重に取り扱わないといけません。

ここでは、エンディングノートに関する注意点を紹介します。

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1.【暗証番号まで記入しない】悪用を防ごう

銀行口座やクレジットカードの暗証番号までわかると、現金の移動が簡単に操作できてしまいます。

例えば、銀行の通帳・印鑑・暗証番号をセットで保管してしまうと、簡単に悪用されて口座凍結されてしまうケースも。

第3者に悪用されないためにも、エンディングノートに暗証番号を記載しないようにしてください。

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2.【保管場所は慎重に決める】すぐに開封できて見つけてもらえる場所へ

突然最期を迎えた場合、家族にはエンディングノートを見つけてもらう必要があります。

エンディングノートはパソコン等でも残せますが、パスワードがわからず家族に見つけてもらえなかったら本末転倒です。

身内であれば見つけやすいであろう棚や、あらかじめ家族にノートを託すなどして、すぐ開封できるようにしましょう。

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3.【法的な効力はゼロ！】財産や資産の分配に関しては効力のある遺言書を

エンディングノートには、財産や資産を自由に記載できますが、誰にどれくらいの割合で相続する希望が通るわけではありません。

また、遺言書がないとわかった地点で法定相続人が確定するので、必然的に相続人が決まってしまいます。

法定相続人が相続したい人と異なる場合は、遺言書を必ず作成しましょう。

エンディングノートは無料で作れる？おすすめの選び方とは

エンディングノートは、市販のものから無料でダウンロードできるものまで様々。

有料のノートを買う前に、無料のエンディングノートで特徴を把握してみるのもおすすめです。

無料でダウンロードできるエンディングノートには、可愛いイラスト入りのものから大きな字で書けるものまでたくさんあります。

自分の目的に合ったエンディングノート選びが大切なので、市販でも無料でも書きやすいものを選びましょう。

エンディングノートや遺言書の相談は「おまかせ相続名古屋」へ

エンディングノートは、自分自身の生活、介護や葬儀、財産や家族への想いを記録しておくノートです。

無料で簡単に作成できたり自由に書いたりできるので、遺言書に比べてコストがかかりません。

「自分の身にもしものことがあったら…」と、考えた時こそエンディングノートを準備するタイミング。

資産・預貯金の相続に関しては、相続税の課税対象になる場合もあるので、税理士に相談するのもひとつの手段です。

遺された家族に迷惑をかけないためにも、相続するものがあれば税理士の力を借りましょう。

「おまかせ相続名古屋」は、初回の相談が無料です。ささいな悩みでもお気軽にお問い合わせださい。